産業医としての活動の紹介

発達障害とストレスチェック制度

2.1　症例　25 歳　男性

（中略）真面目に仕事をしているのに，なぜ叱責されたり，意地悪されたりするかの理由が思いつかなかった。対人関係での重圧に加えて，業務の多忙で自信を失い不眠がちとなり，気持ちが落ち込んでいった。

職場で受けたストレスチェックの結果は「高ストレス者」だった。上司や会社に不信感を持っていたので，さっそく産業医の面接指導を求めた。今までの経過を産業医に説明して，上司の態度や職場の改善を強く訴えた。「上司の態度は許せない。私だけ業務量が多いのは不満だ。減らして欲しい」。

彼の訴えは意外にも，あらかじめ上司から得ていた情報とでズレがあった。彼は上司から叱責された理由を理解してなかった。さらに業務量の多さは本人の作業効率の悪さが原因であり，同僚と比べて業務量は少ないくらいだった。職場での自分の働きぶりや言動が，職場や同僚にどのような迷惑をかけていたのか客観的に振り返ることはなかった。自覚しないまま，一方的に相手の非をあげつらっていた。上司からの情報をTable 5 で示した。

こうした社員が産業医の面接指導を求める場合は少なくないだろう。上司や会社の態度に不満を抱き，改善を訴える場を求めているからだ。厚生労働省の指針には，産業医が適切な面接指導を行うために，事業者はあらかじめ社員の勤務状況や職場環境などの情報を提供すると書いてある。情報の真偽や裏付けなどを検討した後に，産業医は面接指導に入る。もし，情報や精神医学的知識を欠いたまま本人の主張を基に上司や会社の対応を求めると職場を混乱させる。今回の本誌特集は，ストレスチェック制度が職場に導入されるにあたり時機を得た内容である。

メンタルヘルス不調のリスク要因を低減させ，働きやすい職場の実現をめざすために，産業医は職場と職員の間に立って，Table 6，7 のように調整をするのが重要な役割である。

高ストレス者の選定と相談対応における産業看護職の役割

はじめに―<事例> ストレスチェック受検をためらうＡさん

総合商社、欧米交易課の事務職Aさん（26歳／女性）は、ストレスチェックを受けるように産業医から連絡を受けました。Aさんは、チェックを受けるかどうか迷った末、まずは健康管理室の産業看護職に相談しました。

ストレスチェックには、紙の調査票に記入する方法とインターネット上で入力する方法があります。質問は60項目程度で、それほど時間はかかりません。深く考えないで、ためらうことなくチェックするのがコツです。「正直にチェックしたら重要案件から外されてしまう」「上司にいじめられているから悪く入力して困らせよう」などと思っていると不正確な結果となります。

Aさんはインターネットの方法を選び、2週間後にはメールでストレスプロフィールが届きました。結果は意外にも高得点でしたが、これだけでは実際に高ストレス者であるともメンタル不調であるとも断定できません。相談窓口として健康相談室の連絡先が示されていたため、Aさんは、心細い思いで再び健康管理室に向かいました。

ストレスチェックを利用した自己チェックの意義

近年、自分の健康は自分でつくる、積極的で主体的な健康づくりが進んでいます。自分のストレス状態を客観的に知ることは、自分で適切な健康増進の方法を選び、試みることに役立ちます。しかしストレスチェックは事業者に実施義務があるものの、職員に受検義務はありません。そこで、産業看護職がストレスチェック制度の趣旨をわかりやすく説明することで、任意である職員の受検率を高めることに貢献できます。

たとえば、こんな説明が効果的です。証明写真を撮ったとき、予想通りの顔になっているでしょうか。思った以上に明るく元気な表情であれば幸いですが、実物以上によく写ることはなかなかありません。写真を通して自分を客観的に見ると、「意外に緊張している」「疲れた顔だ」「年齢を隠せなくなったな」など、思いはいろいろではないでしょうか。若々しくハツラツとしたかつての自分が今もそのままだという幻想が消えてしまいそうで、写真でさえありのままの自分を認めることがつらいときもあると思います。ここで「今まで頑張ってきたけれど、もう無理はできないなあ。これからは体をいたわってあげよう」といった気付きが得られます。これは証明写真による気づきですが、ストレスチェックでも同じように自分を客観的に見る機会が得られます。

では、ストレスチェックで故意に、または無意識に歪められた回答をしている場合はどうでしょう。証明写真では、たっぷりお化粧して意図的に明るい自分を装うことができますね。証明写真を見て「お化粧をがんばるとこのくらいね」と思うように、ストレスプロフィールを見て「元気な自分を装っているから結果は低ストレス者だったけれど、実は消耗しているかもしれない」といったように、歪められた回答からでも気づきを得ることができます。

(第56回日本人間ドック学会学術大会)
"ストレスチェック制度導入間近
産業医の役割は職場と従業員の調整役"

労働者のメンタルヘルス不調の予防を目的とした新たな対策として，「ストレスチェック」を導入する改正労働安全衛生法が今年（2015年）12月から施行される。赤坂診療所（東京都）所長の渡辺登氏は，ストレスチェック制度を活用しメンタルヘルス不調のリスク要因を低減させ，働きやすい職場を実現するために，産業医は職場と従業員の間の調整役を担うべきと同学術大会のシンポジウム「ストレスチェックにどのように取り組んでいくべきか」で発表した。

問題点を抽出し，解決に導く

初めに渡辺氏は，産業医は予防，主治医は診断と治療を担っていることを強調し，「産業医は，従業員が常日ごろから安心して働ける環境を整えることが重要」と述べた。

産業医は，高ストレス状態にいる従業員の訴えに耳を傾け，問題点を抽出することが重要な任務である。例えると，産業医は中立の裁判官，主治医は従業員の味方である弁護士の立場といえる。産業医はあくまで職場と従業員の調整役であり，勤務形態や適正配置，環境調整などについて事業主に助言する役割を持つ。

同氏は，産業医の面接指導が必要となる事例として，自閉症スペクトラム障害の傾向のある従業員が職場にいる例を挙げ，対応を検討した。このような従業員は上司の立場からすると，情報をため込み優先順位が付けられず，情報の伝達がうまくいかなかったり，落ち着きがなく周囲に迷惑をかけているように見えるという。

このような場合に産業医がなすべき当事者本人への工夫の提案として，自分が今，何に困っているのかを分析させるとともに，自己理解を試み，行動の特徴などを探り，対処方法と環境整備について考えるように導くことが提案された。

職場の同僚への対応としては，まず当事者についての理解が深まるよう説明に努める。次に当事者にとっての職務内容の適性を吟味し，環境整備やキーパーソンとなる人物のマッチングをする。問題を職場のみで抱え込まず，人事担当者や主治医，家族などが共有することも欠かせない。

同氏は「ストレスチェック制度の導入に当たっては，従業員の心の健康づくりへの関心を高める機会として，積極的に活用していくことが望まれる」と述べた。